これまで新型iPhoneが登場すると、発売直後には香港や中国本土を中心に転売市場が熱を帯びてきた。一方でiPhone 14以降のアメリカ版iPhoneはこの手の市場では見かけない。
通信バンドの使いにくさもあるが、それ以上に転売先の彼らが受け入れない理由が「eSIMのみ」という物理SIMが利用できない尖った仕様だからだ。
iPhone 17が転売市場でさらに伸び悩むと考えられる理由
最新のiPhone 17では、アメリカだけでなく、比較的容易かつ、安価に手に入る日本市場も完全eSIM仕様となった。これにより転売市場における日本版iPhoneの価値は大きく下がることになると考えられる。
最大の理由は、中国や香港といった「転売拠点」における物理SIM需要の強さだ。現地のキャリア環境では、依然としてeSIM対応が不十分であり、利用者も物理SIMを前提とした使い方を好む。
結果として、先行してeSIMのみの仕様となった米国版iPhone 14以降の機種はは中国市場に持ち込んでも高く売れず、業者が仕入れを避ける傾向が出ている。香港や深センのショップを覗いても、アメリカ版iPhoneをまず見かけなくなったのは象徴的だ。（以前は観光客がそのまま売っていくケースもあった）
また、中国や香港向けのiPhone 17シリーズは一部機種を除き従来通り物理SIMも利用できる仕様。安いとは言え、わざわざ日本向けのiPhoneを仕入れてまで使おうと思う方はかなり少数となるはずだ。
中国からの転売先。発売日が遅い地域、中東・ロシア市場もeSIMのみ端末はまだ早い。過去には「魔改造iPhone」も
さらに、中国からの転売先として大きな需要を占めるものが、発売日の遅い東南アジアや中東地域の一部の国。また、制裁の関係で正規購入ができないロシアでも状況は似ている。
これらの地域はeSIMの普及が遅れており、現地キャリアで即時利用できない端末は魅力に欠ける。従来は「中国経由で中東やロシアへ流す」という構図が成立していたが、eSIM化によってその流れは細りつつある。
一方で、中国深センの一部の改造業者は、物理SIMスロットを廃したアメリカ版iPhoneに物理SIMスロットを後付けするサービスまで提供していた。それでも、コストや信頼性の面で一般ユーザーには広がらず、ギーク向けの「魔改品」として販売、改造していた。もちろん、正規保証は受けられなくなるなどのデメリットもあった。
日本のiPhone。以前ほど転売は加熱しないのでは？
そして今回のiPhone 17シリーズでは、日本向けもアメリカと同様に物理SIMスロット廃止へと踏み切った。これにより、日本版を海外へ転売するメリットは薄れ、国内での「転売目的の買い占め」も以前ほど加熱しないと見込まれている。
キャリアで仮に値引きされて販売しても、日本以外の地域における転売益はほぼ見込めない。業者もこれを見越して買取価格はせいぜい定価程度に留めるものと考える。
今回の日本版iPhone 17の仕様は、ある意味で内需向けの仕様となった。そのため、この端末が買えない！！と言ったことも以前よりは少なくなるのではないかと考える。
特別な値下げやクーポン配布のないiPhoneはPixelのようなストアポイント付与目的の購入もなく、初回の値段釣り上げは海外市場における端末の希少性による暴騰だ。その海外市場に流れることが激減すれば、従来のように発売直後からプレミア価格がつく構図は崩れつつあると考える。
中古市場を揺さぶるiPhoneのeSIM化
iPhone 17は依然として世界的に注目度の高いデバイスだが、その中古、特に転売市場での存在感は確実に薄れていると考える。背景には、eSIM化による実用性の制限と、それを受け入れにくい国や地域の市場構造がある。
アメリカの先行事例が示した通り、中国や香港での需要は冷え込み、日本モデルも同じ仕様となったことで、転売熱狂は大きく沈静化するだろう。
