近年、復調の兆しを見せる「Androidタブレット」端末。一時期は廉価な商品群しかなかったものが、ここ数年でハイエンド端末に並ぶ商品がXiaomiやOPPOなどの中国メーカーから現れた。
一度なくなったハイエンドタブレットの市場だが、ここ数年で中国メーカーがこれだけの機種を出してこれる点は、少々不思議なものを感じる。今回は、各社がなぜこのような商品展開を行うのか、考えてみることにする。
Androidタブレット端末が数を減らした背景にある「Chrome OS」の存在
この話をするにあたり、まずは「なぜ、Androidタブレットが売れなくなったのか？」とをチェックする必要がある。
実は2015年ごろまではAndroidタブレット端末も多く出ており、日本でも「Xperia Z4 tablet」などの商品が展開されていた。昨今のような廉価なものばかりでなく、ハイエンドと呼べる高いスペックを兼ね備えたものも多くあった。
Galaxy tab Sシリーズを持つサムスンのほか、ソニーやシャープなどもこのような商品を展開をしていた。
このような端末が数を減らした竜野ひとつとして、「Chrome OS端末」の存在がある。実は2016年にPlay Storeで配信される全てのAndroid向けアプリが、Chrome OS端末で動かせるようになったのだ。
当初はノートパソコンのよつなラップトップを中心に展開してたChrome OS端末も「Androidアプリ」が動かせるとなれば話は変わってくる。
この年以降はコンパーチブルや2in1といった「タブレットにもなる形状」のChrome OS端末が多く現れ、これらの端末はAndroidタブレットとも直接かち合う存在となった。
Android向けアプリケーションが動作することもあり、Chrome OS端末の性能も大幅に向上した。Intel Core i7を搭載したり、大容量のメモリを採用するなど、10万円を超えるWindows OS搭載ノートパソコンと同様まで性能を高めた機種も現れた。
また、Chrome OSはARMプロセッサでも動作する。日本でもLenovo IdeaPad Duet 560 Chromebookなどの製品が販売されており、このような機種ではIntel CPU端末に見られる「Androidアプリの相性問題」もかなり少なくなっている。
このような商品が出てくると、従来のAndroidタブレット端末とはバッティングする存在となってくるのだ。
一方で5万円以上の予算がある場合は、高性能で最適化の進んだiPadや、ソフト面も充実しているWindowsタブレット端末も選択肢に入ってくる。OSの長期サポートなどを考えるとAndroidタブレット端末よりはるかに優位となる。
加えて、Androidタブレットのうち「高付加価値な商品」がAndroidからChrome OSに移行したこともあり、2017〜21年ごろはハイエンドAndroidタブレット端末がほとんど存在しないという状況になった。
また、Androidタブレット端末の多くはスマートフォン向けに設計されたアプリを使う関係で、大画面に最適化されていないものが多かった。
アプリ画面が引き延ばされたり、UIが大画面に最適化されていない関係で、スマートフォンよりも使いにくいと感じるものも多かった。タブレットの大画面を生かせるようなコンテンツも少なく、Androidタブレットは「画面が大きいスマートフォン」といった状態と化していた。
結果としてAndroidタブレット端末で残ったものは、ウェブ閲覧や動画視聴といった「コンテンツの消費」に特化した安価な商品。スマートフォンよりも大きい画面で動画や書籍を閲覧したいが、iPadのような高価なものは必要ないという需要を拾う商品となる。
一方で、この手の商品で成功しているものとして「Amazon Fireタブレット」が挙げられる。Amazon Prime Videoなどの自社コンテンツを消費してもらう端末として、安価に提供している。
また、AIスピーカーの「Echo Show」と同様に利用できる機種もあり支持を集めている。
中国メーカーを中心にAndroidタブレット端末が復調。コロナ禍における需要拡大が要因か
さて、日本でも近年はXiaomiやOPPOなどがAndroidタブレット端末を展開し、市場に賑わいが戻ってきた。Lenovoも日本向けに一部機種をNECブランドで展開したり、GalaxyのハイエンドAndroidタブレットが実に8年ぶりに国内展開されたことも記憶に新しい。
興味深い点としては「ハイエンドのAndroidタブレット端末を展開しているメーカーは、ほぼ中国メーカー」という共通点がある。
このセグメントで中国勢はファーウェイがMatePadシリーズを展開していたが、近年ではXiaomi、OPPO、vivo、Lenovo、HONORもこれに続く形で商品を展開している。
共通して「コンテンツ消費」だけにとどまらず、ペンやキーボード対応といったクリエティブ需要も狙った高性能な商品を展開している。
さて、このような大画面の端末を求めるようになった背景には、コロナ禍におけるリモートワークや学校教育のほか、動画コンテンツやゲームといったエンタメを楽しみたいという需要があるようだ。
その上で、スマートフォンやWindows PCとのデータ共有をはじめ、高い連携性を持った「2台目の端末」という選択肢としてタブレット端末が再び注目されているのだ。
Windows PCとの高い連携性をアピールするHuawei MatePad Pro
このような端末は日本のようにChromeOS端末やiPadなどと競合するのではないか？と思われるが、中国ではそのようなことは少ないようだ。
これは簡単なことで、中国ではGoogleアカウントを必須とするChrome OS端末が実質的に利用できないからだ。仮にも中国でChrome OS端末を利用するにはVPN接続がほぼ必須となるようで、かなり使いにくい商品となるようだ。
また、廉価となるAppleの「iPad 第11世代」でも中国では3599元(7万円)からの価格設定となっており、これは日本よりも若干高価な設定だ。これを受けて中国メーカー各社は安価な価格設定としている機種が多いことも特徴だ。
例えば、先日発表された「Xiaomi Pad 7」はSnapdragon 7+ Gen 3や144Hzのリフレッシュレートに対応した画面を備える。価格はで1999元(約4万円)からと、スペックの割には安価だ。キーボードとペンを合わせて購入しても5万円前半に収まるなど、iPadやWindows PCなどより安価に購入できる。
大画面に最適化されたAndroid OSの登場もタブレットには追い風に。今後の商品展開にも注目
さて、このような端末の登場を後押しした背景には「OSそのものの最適化」が進んだ点もある。特にタブレット端末や折りたたみ端末向けに開発された「Android 12L」の存在はメーカーにとってかなり大きいと考える。
従来はメーカー側で大幅なカスタムが必要だったものから、大きな枠組みが提供されることで開発は容易になったと推察できる。
Android 13をはじめとした以降のバージョンであれば、大画面向けの機能が内包されており、この枠組みの存在もタブレットの登場に大きく影響したと考えるべきだろう。
結びになるが、ハイエンドAndroidタブレット端末の復調という意味では期待したいところではある。Chromebookなどの端末と被ると言われる日本市場でも、Galaxy tab S8+が販売された際、メーカーの担当者も予想以上のオーダーがあったという。10万円を超える価格の端末ではあったが、潜在需要は大きいものがあるようだ。
正直なところ、ここ数年はiPad一強の市場が多く、AndroidタブレットではGalaxy tabシリーズが大きな支持を集めるという構図だった。
ここに中国メーカーが多く参入することで、価格だけでなく技術的な競争も起こる。端末に限らず、タブレットの利用方法といったイノベーションを促進させる上では、大きなきっかけとなるはずだ。
既にタブレット端末をスマート家電を一元管理する「スマートハブ」や、「自動車の後部座席のモニター」と言った新たな利用方法も提案されている。Windows OSと異なりOSのライセンス料金がかからないこともあり、低コストに製造できるという魅力も備えている。
Androidタブレットが市場で存在感を示す日も、そう遠くないのかもしれない。
